本大学院では、以下のとおり入試制度を設けています。入試日程や出願資格等の詳細については、「学生募集要項」をご確認ください。

対象研究科については、学生募集要項でご確認ください。

• 一般入試
• 社会人入試
  • 社会人一般入試
  • 社会人推薦入試
• 外国人留学生入試
• 学内対象
  • 学内推薦入試
    （研究科が定める条件を満たし、本学を専願する者で、本学４年次生が対象）
  • 学内推薦入試（特進）
    （研究科が定める条件を満たし、本学を専願する者で、本学４年次生が対象）
  • 学内推薦入試（早期卒業生対象）
    （研究科が定める条件を満たし、本学を専願する者で、本学４年次生が対象）
  • 学内推薦入試（飛び級）
    （研究科が定める条件を満たし、本学を専願する者で、本学３年次生が対象）

対象研究科については、学生募集要項でご確認ください。

• 一般入試
• 社会人推薦入試
• 外国人留学生入試

• 経済学研究科（通信教育課程）入試
• 京都文化学研究科（通信教育課程）入試

大学院を担当する教員の研究概要の情報は、本大学院のWebサイトの「大学院教員紹介」に公開しています。
より詳しい研究内容を知りたい場合は、当該研究科へ問い合わせください。

本学のWebサイトの各研究科・専攻のページに掲載しています。また、本学の図書館に過去の論文を保存していますので、許可を受ければ閲覧することができます。
なお、一部閲覧ができない論文もあります。

過去の入試問題は、毎年「入試過去問題集」の冊子を作成・配布しています。学生募集要項と併せて請求していただければ、入手することができます。また、過去10年間の冊子は、教学センター（大学院担当）で閲覧できます。

「資料請求」のWebページからご請求ください。また、お電話で教学センター（大学院担当）に連絡いただいても結構です。

本大学院では、マネジメント研究科と法学研究科で次のとおり税理士試験における一部科目免除申請が可能です。 ジョイント・プログラム（税務エキスパート）では、この2つの修士学位を最短3年間で取得し、3科目（会計学1科目、税法2科目）の免除を申請することが可能になります。詳しくは、学生募集要項およびパンフレットをご覧ください。 なお、いずれも通学制による課程のみで、通信制による課程の設定はありません。

研究科名	条件	一部科目免除申請 が可能な科目
マネジメント研究科	会計学に関する論文によって修士を取得	会計学1科目
法学研究科	税法に関する論文によって修士を取得	税法2科目

税理士試験の科目免除申請については、国税庁が発表する税理士試験受験案内等をご覧ください。

本大学院では、特定の事柄について研究する者を期間を限って受け入れる研究生制度を設けておりません。