京都文化学研究科(通信教育課程)

京都文化を専門的に学び、これからの地域社会や国際社会のなかで活かす

現在、国内外から京都及び京都文化が注目されています。1200年以上の歴史のなかで京都は、日本の伝統的な文化・芸術を育む一方、海外からの先進的な文化や技術を取り入れ、新たな文化や産業も生み出してきました。本研究科では、多様な京都文化のうち、歴史・文学・文化財・伝統産業の4つを切り口に、専門的な視点・方法・知識を学び、調査・分析を行う中から、京都をはじめ、これからの地域社会・国際社会で活かせる知恵や技能を身に付けます。

自身のペースで取り組める

京都文化学研究科は、時間の制約を受けずに修学できる通信教育課程です。仕事を持つ社会人でも、安心して学べます。

京都に精通した教員陣

京都文化学に精通する教員による少人数指導体制を実現。研究計画の作成から、論文執筆まで、きめ細かな指導が受けられます。

地の利を生かした学習が可能

演習では、研究テーマにより実地調査や制作体験等のフィールドワークも実施。京都を舞台にアクティブに学べます。

LMSを活用した先進の学習環境

学習管理システム・LMS(Learning Management System)を導入。先進のe-Learning設 備で、研究を支援します。

忙しい社会人のための長期履修制度

標準修業年限は2年ですが、社会人が無理なく取り組めるよう、3、4年をかけて修了を目指す長期履修制度を設けています。

研究科の特色

文化財や伝統産業に関する実学を深く学ぶ

京都には、今も多くの文化財、伝統工芸、美術工芸、その他の伝統産業が息づいています。本研究科では、これらに直接関わってきた教授陣から、文化財の保存と活用、伝統産業の展開などについて学術的な立場から指導を受け、調査・分析・研究します。

歴史や文学について、新たな文献学の手法で研究する

多様な京都文化を成り立たせた背景を調査するには歴史研究が、美意識をはじめ人びとの感性を理解するには文学研究が重要です。本研究科では、電子化をはじめとする研究環境の進展をふまえ、歴史・地理・文学に関する最新の文献学の手法も学び、京都文化を研究します。

通信教育で時間・場所を問わずに学び、ステップアップ

本研究科は、情報環境の発達をふまえ、社会人でも時間や場所にしばられず、学ぶことができる通信教育課程です。3年・4年かけて修了を目指す長期履修制度も含め、計画的に研究を進め、専門性を身に付け、ステップアップを目指します。

京都文化を深く掘り下げるカリキュラム

4つの研究分野

歴史
明治維新まで首都として機能した歴史的性格を文献史学の手法で解明
文学
明治維新古典書籍が集積する地の利を生かし、実証研究で作品を深く理解
文化財
有形・無形文化財を考古学、民俗学等の実践的手法を通して研究
伝統産業
ものづくりを理論と実践の両面から掘り下げ、産業の実態を研究

通信教育+スクーリング(面接授業)による効果的な学習

基礎科目
教員全員によるオムニバ ス方式の授業で、基礎的 な知識と研究方法を修得 印刷教材による通信教育が中心。E-mailなどを活用したレポート課題の添削指導を定期的に受けることで、計画的に学修を進めていきます。
展開科目
研究分野を掘り下げながら、各自の興味・関心に応じ、研究の幅を広げる
演習科目 修士論文または特定課題研究 報告書完成に向けて、より専 門的・実戦的な研究を行う フィールドワークや文献調査を組み込んだスクーリング(面接授業)を実施します。

京都文化学研究科(通信教育課程)が育成を目指す人材像

本研究科では、働きながら学ぶ社会人を主な対象としています。
本研究科での学修をとおして、文献学における研究調査手法や実学における研究調査・実験手法を理解したうえで、現代社会における課題の探求・解決能力とその発信力の獲得など、高度な学術的知見と研究能力を有する職業人を育成します。
修了後には、本研究科で学んだことを活かし、高度な学術的知見を有する専門的職業人として、たとえば文化財や伝統産業に関わる業界の指導的立場で活動することが考えられます。
また、博物館・美術館・官公庁において京都文化の専門性に関わりのある部門の職員として、京都市内・京都府内に留まらず、国外も含め京都文化の魅力を発信し、産業の振興に寄与するような人材、このほか、高い専門性を備え、地域や社会で文化振興・観光振興の中心となり得る文化ボランティアとして活躍することが期待されます。

官公庁
文化行政の企画立案力を身 につけ、国際発信力をアップ
伝統産業・美術工芸・伝統芸能等
業界の指導的立場となる 職業人に
地域社会
地域の文化芸術活動を支える文化ボランティアに
観光業界
京都の文化財を活用した 観光振興
博物館・美術館・ 大学等
文化財保護・活用を 推進する研究職に


PAGE TOP